『年報財務管理研究』執筆要領

『年報財務管理研究』執筆要領 <研究論文用>

1. タイトル:著者名、所属および論文タイトルは日本文と英文の両方を記す。
2. 長さ:投稿論文一編の長さは、20,000字を目安とする。ただし、年報に掲載される場合、年報全体のページ数に制限があるため、編集上の都合で「編集委員会」から圧縮を求められることがある。また、冗長である場合、審査の過程で、レフェリーより短縮を求められることがある。
3. 言語:投稿論文は、現代国語文(「…である」調)で書かれていることを原則とする。なお、英語でも投稿できる。字数は7,000words以下とする。また英文のネイテブチェックは投稿者の責任で必ず行うものとする。
4. 表紙:投稿する論文には表紙をつける。表紙には「研究論文(報告)」か「研究論文(投稿)」かを明記の上、「タイトル」、「著者名と所属機関」、「連絡先(現住所と電話番号)」、「メールアドレス」のみを記し、頁数にはいれない(様式1を参照)。
大学教員:
学部に所属の場合→00大学00学部
大学院に所属の場合→00大学院00研究科
大学院生:
00大学院00研究科博士(または後期)課程
その他:
00研究所等(企業・団体名)
5. 本文の形式
(1) タイトル等:本文は2枚目からとし、2枚目のはじめに、「題目」、「日本語要旨」 (300字前後)、「英文要旨」(150words以内)および「キー・ワード(日本語、英語)」 (5つ以内)を掲載する。本文に著者名を記入してはならない。 頁番号は、この2枚目を第1頁とする(表紙は頁数に入れない)。 この書き出し部分については、別紙の様式2を参照されたい。
(2) 分類方法:大項目〔1,2,3…〕、中項目〔(1)、(2)、(3)…〕、 小項目〔(a)、(b)、(c)…〕の順で用い、それぞれなるべく表題をつける。
(3) 図表:タイトルは簡潔に図表の上に明記する。番号は図表1、図表2、図表3、…とし、初出よりの通し番号とする(各章、各節、各項目ごとに番号を付さない)。出所は必ず付記し、資料提供者(会社名)が判明しているものはそれを記し、次の例に従い図表の下に明記する(外国語の書名はイタリック指定)。なお、筆者が作成した図表についても筆者が作成した旨を図表の下に出所として明記する。

〈例〉
-単行本の場合-
(出所)生駒道弘『株式時価発行の理論』 千倉書房 1986年。p.221
(出所)Niehans,J. Theory of Money, Johnas Hopkins University Press, 1978, p.15

-雑誌あるいは単行本中の一論文を示す場合-
(出所)広田真人 「株式所有構造とコーポレート・ガバナンス」 『証券経済研究』第22号、1999年11月、p.70
(出所)G.Jarrell and A. Poulsen,“The Returns to acquiring Firms in Tender’ Offers: Evidence from Three Decades” Financial Management18, 1989, pp.12-19

-参考文献を記載している場合-
(出所)生駒[1986]、p.55
(4) 数式の番号:数式の番号は通しで付ける。なお、数式の展開や証明などで、本文だけでわかりにくい審査の便宜のため、本文とは別に掲載したものを同封する。
(5) ・本文中に肩つきに、1)、2)、3)、の形で示し、大項目の末尾にまとめる。
〈例〉…発行価額は,10,000,000円である。
・研究論文については審査の関係上、執筆者を示唆する形式での注および参考文献の記述は避ける。
・書籍雑誌名の記載方法は、図表の出所例に準ずる。
(6) 参考文献:参考文献は、末尾に一括して記載する。
順序は、日本語、外国語の順とし、著者名で、日本語のものは「アイウエオ」順、外国語のものは「ABC」順に並べる。なお、同じ著者で、同じ発行年の参考文献がある場合は、発行年に、a,b,c,を付けて区別すること。 記載方法は、以下の通りとする。

・単行本の場合:著者,[発行年],題名,出版社名とし,題名には日本語の場合は『』をつけ、外国語の場合はイタリックにする。
〈例〉
生駒道弘 [1989] 『株式時価発行の理論』 千倉書房。
Niehans,J.〔1978〕 Theory of Money, Johns Hopkins University Press,

・雑誌の場合:著者,[発行年],論文題名,巻,号,頁の順にし、日本語の場合、論文題名に、「」、雑誌名に『』をつける。 また、外国語の場合、論文題名に“ ”を付け、雑誌名は、イタリックにする。
〈例〉
広田真人 [1999]「株式所有構造とコーポレート・ガバナンス」『証券経済研究』第22号、p.70
Galai,D. [1977] ”Tests of Market Efficiency of the Chicago Board Options Exchange,” The Journal of Business , pp.90-92.

・インターネットからダウンロードした場合:
 ・論文等の場合:著者、[発行年]、「タイトル」、論文のシリーズ名及び号数(例えばディスカッション・ペーパー・シリーズ、No.1)、 論文を掲載している組織(例えば00大学)の順になる。
 ・ホームページの場合:組織名、「タイトル」(URL)。
〈例〉
東京証券取引所 「決済制度」
(http://www.tse.or.jp/cash/clearing/index.html)、2023年11月11日。
(7) 謝辞:謝辞で先生方の氏名を記す場合は、0000氏とすること。 (大学などの所属はつけない)。
6. パソコンの使用:本文および表は、Wordの使用を原則とする。また、図表は、写真製版にして、そのまま年報に掲載できるものであることを原則とする。 ただし、数式は、手書き、ピクチャでもかまわない(年報全体を通して同じ活字にするため、数式だけ出版社で打ち直す)。
7. 投稿時に提出するもの:審査用の「要旨」1,500字程度と「表紙」及び「本論文」の一式を紙面で4部作成し、事務局宛に郵送する。また、当該電子データを電子メールにて事務局に提出する。なお、図表を別途Excel等で作成した場合は、その電子データも提出する。
8. 最終稿の提出:審査を完了し、掲載可となった場合、完成原稿の電子データを事務局宛に電子メールで提出する。
9. 原稿料:原稿料は支払われない。ただし、投稿料は不要である。
10. 著作権:掲載された場合、著作権は日本財務管理学会に移譲される。

様式1:表紙

様式2:本文書き出し(本文1頁)

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